「東京五輪は開催すべき」45%の世論調査結果を「中止すべき」32%として記事にする毎日新聞

2021年3月14日の毎日新聞に『毎日新聞世論調査 東京五輪「中止」32%』という記事が掲載されました。
この世論調査では「開催すべき」は条件別で3つに分かれており、対して「中止すべき」は選択肢が1つ。
「開催すべき」の内訳は以下の3つ
- 「予定通り開催すべきだ」9%
- 「海外からの観客は入れずに開催すべきだ」が21%
- 「国内の観客も入れずに無観客で開催すべきだ」は15%
で、足し上げると開催すべきは45%となり「中止すべき」の32%を上回ります。
これがどうして『世論調査 東京五輪「中止」32%』などという記事タイトルになるのでしょうか。普通に考えて「開催すべき45%」ではないのか。
これは読者のミスリードを狙った偏向報道・印象操作の類ではないでしょうか。
実際の毎日新聞の記事を引用してみます。
毎日新聞世論調査 東京五輪「中止」32%
毎日新聞と社会調査研究センターが13日に実施した全国世論調査では、今年夏に開催が予定されている東京オリンピック・パラリンピックについても尋ねた。「中止すべきだ」との答えが32%で最も多く、「再び延期すべきだ」も17%あった。
「予定通り開催すべきだ」は9%にとどまり、「海外からの観客は入れずに開催すべきだ」が21%、「国内の観客も入れずに無観客で開催すべきだ」は15%、「わからない」は6%だった。![]()
引用:https://mainichi.jp/articles/20210314/ddm/002/010/094000c
この記事を元取締役、社会部長で現・毎日新聞グループホールディング顧問の小川一氏は『東京五輪は「中止すべき」32%で最多』とツイッターで紹介しています。
東京五輪は「中止すべき」32%で最多、「再延期すべき」17%。「予定通り開催すべき」9%、「海外からの観客は入れずに開催すべき」21%、「無観客で開催すべき」15%でした。ただ再延期の可能性はほぼゼロです。そして開催が世界を鼓舞するのも確かだと思います。難しいです。https://t.co/rIlLnj1CQu
— 小川一 (@pinpinkiri) March 13, 2021
確かに6つある選択肢の中で「中止すべき」が32%で最多というのはそこだけ見れば真実ですが、そのような切り取り方は先にも書いたように読者のミスリードを狙った偏向報道・印象操作の類になるのではないでしょうか。
毎日新聞は東京オリンピック開催には反対で、おそらく潰してしまいたいのでしょうが、こういった読者を騙すようなやり口はもうやめにしませんか。