「東京五輪は開催すべき」45%の世論調査結果を「中止すべき」32%として記事にする毎日新聞

「東京五輪は開催すべき」45%の世論調査結果を「中止すべき」32%として記事にする毎日新聞

2021年3月14日の毎日新聞に『毎日新聞世論調査 東京五輪「中止」32%』という記事が掲載されました。

この世論調査では「開催すべき」は条件別で3つに分かれており、対して「中止すべき」は選択肢が1つ。
「開催すべき」の内訳は以下の3つ

  • 「予定通り開催すべきだ」9%
  • 「海外からの観客は入れずに開催すべきだ」が21%
  • 「国内の観客も入れずに無観客で開催すべきだ」は15%

で、足し上げると開催すべきは45%となり「中止すべき」の32%を上回ります。
これがどうして『世論調査 東京五輪「中止」32%』などという記事タイトルになるのでしょうか。普通に考えて「開催すべき45%」ではないのか。

これは読者のミスリードを狙った偏向報道・印象操作の類ではないでしょうか。
実際の毎日新聞の記事を引用してみます。

毎日新聞世論調査 東京五輪「中止」32%
毎日新聞と社会調査研究センターが13日に実施した全国世論調査では、今年夏に開催が予定されている東京オリンピック・パラリンピックについても尋ねた。「中止すべきだ」との答えが32%で最も多く、「再び延期すべきだ」も17%あった。
「予定通り開催すべきだ」は9%にとどまり、「海外からの観客は入れずに開催すべきだ」が21%、「国内の観客も入れずに無観客で開催すべきだ」は15%、「わからない」は6%だった。

東京オリンピック・パラリンピックについて開催すべきかどうかの円グラフ

引用:https://mainichi.jp/articles/20210314/ddm/002/010/094000c

この記事を元取締役、社会部長で現・毎日新聞グループホールディング顧問の小川一氏は『東京五輪は「中止すべき」32%で最多』とツイッターで紹介しています。

確かに6つある選択肢の中で「中止すべき」が32%で最多というのはそこだけ見れば真実ですが、そのような切り取り方は先にも書いたように読者のミスリードを狙った偏向報道・印象操作の類になるのではないでしょうか。

毎日新聞は東京オリンピック開催には反対で、おそらく潰してしまいたいのでしょうが、こういった読者を騙すようなやり口はもうやめにしませんか。

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