2021.03.14
「東京五輪は開催すべき」45%の世論調査結果を「中止すべき」32%として記事にする毎日新聞

2021年3月14日の毎日新聞に『毎日新聞世論調査 東京五輪「中止」32%』という記事が掲載されました。
この世論調査では「開催すべき」は条件別で3つに分かれており、対して「中止すべき」は選択肢が1つ。
「開催すべき」の内訳は以下の3つ
- 「予定通り開催すべきだ」9%
- 「海外からの観客は入れずに開催すべきだ」が21%
- 「国内の観客も入れずに無観客で開催すべきだ」は15%
で、足し上げると開催すべきは45%となり「中止すべき」の32%を上回ります。
これがどうして『世論調査 東京五輪「中止」32%』などという記事タイトルになるのでしょうか。普通に考えて「開催すべき45%」ではないのか。
これは読者のミスリードを狙った偏向報道・印象操作の類ではないでしょうか。
実際の毎日新聞の記事を引用してみます。
- 毎日新聞世論調査 東京五輪「中止」32%
https://mainichi.jp/articles/20210314/ddm/002/010/094000c
この記事を元取締役、社会部長で現・毎日新聞グループホールディング顧問の小川一氏は『東京五輪は「中止すべき」32%で最多』とツイッターで紹介しています。
東京五輪は「中止すべき」32%で最多、「再延期すべき」17%。「予定通り開催すべき」9%、「海外からの観客は入れずに開催すべき」21%、「無観客で開催すべき」15%でした。ただ再延期の可能性はほぼゼロです。そして開催が世界を鼓舞するのも確かだと思います。難しいです。https://t.co/rIlLnj1CQu
— 小川一 (@pinpinkiri) March 13, 2021
確かに6つある選択肢の中で「中止すべき」が32%で最多というのはそこだけ見れば真実ですが、そのような切り取り方は先にも書いたように読者のミスリードを狙った偏向報道・印象操作の類になるのではないでしょうか。
毎日新聞は東京オリンピック開催には反対で、おそらく潰してしまいたいのでしょうが、こういった読者を騙すようなやり口はもうやめにしませんか。
関連リンク
- 東京五輪に猛反対していた朝日新聞、ウイグルジェノサイド問題で各国が政治的ボイコット表明の北京五輪には肯定的 2021.12.23
- 東京五輪反対のデモで中核派の活動家逮捕を記事にしない読売新聞、朝日新聞 2021.08.08
- 【東京五輪】中国からの相次ぐSNS中傷について「中国」と書かない大手新聞社 2021.08.03
- 【東京五輪開会式】五十音順で中国より先に台湾の入場、NHKアナ「台湾です」の紹介、その快挙を腐す毎日新聞とスルーする朝日新聞 2021.07.28
- 韓国が東京五輪の選手村の食事に福島県産の食材を使うのを避けるため給食センターを設置する件、朝日新聞と毎日新聞は報じず 2021.07.20
- 【朝日新聞】東京五輪オフィシャルパートナーとして活動を続けてまいりますと言いつつ、社説では反対を唱えるダブルスタンダード 2021.05.27
- 藤井聡太二冠の東京五輪聖火ランナー辞退を「森会長の発言を受けて辞退をした」かのように書く朝日新聞 2021.02.16
リンク