2021年3月14日の毎日新聞に『毎日新聞世論調査　東京五輪「中止」３２％』という記事が掲載されました。

この世論調査では「開催すべき」は条件別で3つに分かれており、対して「中止すべき」は選択肢が1つ。
「開催すべき」の内訳は以下の3つ

で、足し上げると開催すべきは45%となり「中止すべき」の32%を上回ります。
これがどうして『世論調査　東京五輪「中止」３２％』などという記事タイトルになるのでしょうか。普通に考えて「開催すべき45%」ではないのか。

これは読者のミスリードを狙った偏向報道・印象操作の類ではないでしょうか。
実際の毎日新聞の記事を引用してみます。

毎日新聞世論調査　東京五輪「中止」３２％
毎日新聞と社会調査研究センターが１３日に実施した全国世論調査では、今年夏に開催が予定されている東京オリンピック・パラリンピックについても尋ねた。「中止すべきだ」との答えが３２％で最も多く、「再び延期すべきだ」も１７％あった。
「予定通り開催すべきだ」は９％にとどまり、「海外からの観客は入れずに開催すべきだ」が２１％、「国内の観客も入れずに無観客で開催すべきだ」は１５％、「わからない」は６％だった。

引用：https://mainichi.jp/articles/20210314/ddm/002/010/094000c

この記事を元取締役、社会部長で現・毎日新聞グループホールディング顧問の小川一氏は『東京五輪は「中止すべき」32％で最多』とツイッターで紹介しています。

東京五輪は「中止すべき」32％で最多、「再延期すべき」17％。「予定通り開催すべき」9％、「海外からの観客は入れずに開催すべき」21％、「無観客で開催すべき」15％でした。ただ再延期の可能性はほぼゼロです。そして開催が世界を鼓舞するのも確かだと思います。難しいです。https://t.co/rIlLnj1CQu

— 小川一 (@pinpinkiri) March 13, 2021

確かに6つある選択肢の中で「中止すべき」が32％で最多というのはそこだけ見れば真実ですが、そのような切り取り方は先にも書いたように読者のミスリードを狙った偏向報道・印象操作の類になるのではないでしょうか。

毎日新聞は東京オリンピック開催には反対で、おそらく潰してしまいたいのでしょうが、こういった読者を騙すようなやり口はもうやめにしませんか。